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どんな地震にも倒壊もせず、家具も建具も壊れず、居住者を地震の被害から護る家を造ろうと思えば充分に可能です。この地震に強い家を研究してそれを特徴にしている建築業者も少なくはありません。「大震災から貴方を護る家」が販売コピーとなります。

阪神大震災や中越沖地震が起きた間際は、このような地震に強い家が注目されました。
しかし阪神大震災なみの地震が同じ地域を襲う確率は、数百年に一度程度と言われます。
地震に安心な家は当然ですが、数百年に一度の確率に投資額が数百万円も掛かります。

数十年に一度程度の震度5強の地震で被害を受けない家は、現在の建築基準法を厳守する事でその強さを担保する事が出来ます。私はこの程度が適切な耐震強度と思います。
地震に対する安全度と、台風や積雪などの強度とでは、その中身が大きく異なります。

また、地震などの天災だけではなく、敷地の地耐力や敷地地盤の経年強度変化なども、家づくりの際の重要な要素で、家が天災に関係なく傾く場合などがあります。
このような地盤補強を特徴とした業者は「不同沈下を防ぐ家」が販売コピーになります。

不同沈下を防ぐには、8万円程度の費用で地盤調査を行い、然るべき措置を行えば防ぐ事が出来ます。またその地盤調査の費用には殆どの場合、地盤保証がセットされています。
真っ当な建築業者の造る家は、耐震構造や地盤保証などが当り前の事なのです。

構造的な安心安全は勿論なのですが、平素の居住生活での安心安全ももっと大切です。
この安心安全のバランスを重視しなければなりません。私達ファースブループは、構造の安全と居住空間の安心のバランスを相互が協議し合って家づくりを実践しています。